テレワークスに詐欺副業の可能性？安全性を徹底検証！

働き方改革の影響で、副業を解禁する企業が増えている中、副業を始めようと考えた初心者をカモにする危険な副業も急増しています。

日本国内で提供されているネットビジネスのうち9割は詐欺と言われ、本当に稼げる副業は1割にも満たないと言われています。

そこでこの記事では、当サイトで取り上げているテレワークスが安心安全な副業なのかを特定商取引法に基づく表記や個人情報保護の面から検証していきたいと思います。

参加を検討されている方は是非参考にしてください！

そもそもテレワークスを知らないという方は、こちらの記事からご覧ください！
⇒テレワークスとは？新しい副業として注目のビジネス？！

テレワークスの特定商取引法に基づく表記は？

まずテレワークスを運営している会社の情報から見ていきたいと思います。

会社の情報は特定商取引法に基づく表記で確認することができます。

この表記は消費者を守るために定められた特定商取引法によって掲載することを義務付けられているものです。

もし、特定商取引法に基づく表記がない副業があった場合は、詐欺の可能性が高い副業と言えます。

それではテレワークスの特定商取引法に基づく表記を見ていきましょう。

パッと見た感じでは特に問題は見当たりませんでした。

会社名や運営責任者、所在地や連絡先まできちんと表記されていました。

詐欺まがいの副業を提供している会社の多くは、この表記自体がなかったり、電話番号や連絡先が表記されていない場合が多いです。

その理由は、「参加者との連絡手段を絶つため」と言われています。

危険な副業ノウハウを提供している方は、それが稼げないノウハウだと分かって提供しています。

そのため、問い合わせやクレームを避けるために連絡できる内容にしているようです。

また所在地に関してもバーチャルオフィスのような住所貸しサービスを利用して、本当に会社の所在地を隠しているケースもあります。

テレワークスにはちゃんと会社名も必要な情報も表記されていたので信頼できる副業だと思います。

テレワークスの個人情報の取り扱いは？

次にテレワークスの個人情報の取り扱いについて見ていきましょう。

個人情報の取り扱いはプライバシーポリシーに記載されています。

ここで重要なのは第三者へ個人情報を提供しないという内容が書かれているかどうかということです。

第三者への個人情報取り扱いを明言してない副業は、個人情報流出や個人情報を不正に利用する危険な会社が運営してる可能性が高いです。

それではテレワークスのプライバシーポリシーを見ていきましょう。

個人情報の第三者への委託・提供・共有の項目にはしっかりと「原則としてユーザーからの事前の同意を得ずに個人情報を第三者に委託、提供または共有いたしません。」と記載されていました。

以上のことから、テレワークスは個人情報保護にも力を入れている会社が運営している信頼できる副業と言えそうです。

誇大広告の掲載にも注意！

こちらはテレワークスには直接関係のない内容かもしれませんが、危険な副業の中には、誇大広告が掲載されているものがあります。

誇大広告というのは、嘘・大げさ・紛らわしい内容の広告のことです。
実現できないような内容や、意図的に誤認させるような内容の広告も誇大広告に当てはまります。

例をあげると
「再現性100%」
「確実に稼げる」
「月収〇万円確定」
というような成果を保証するような内容のものは特に危険です。

どんなビジネスでも100%はありません。

またこのような内容を掲載してる副業で成果が出なかった場合は、詐欺で訴えられるのではないかと思いますが、特定商取引法に基づく表記などで、「必ずしも効果や利益を保証するものではございません。」と書かれていた場合、特定商取引法に基づく表記が優先されるので、訴えることができません。

上手い話には裏があるということを肝に銘じて、危険な副業に引っ掛からないよう注意しましょう。

テレワークスの安全性まとめ

ここまでテレワークスの詐欺疑惑と安全性について紹介しましたが、いかがだったでしょうか？

特定商取引法に基づく表記やプライバシーポリシーを確認したところ、特に怪しいところはありませんでしたし、誇大広告もなく、安全な副業だと思います。

またテレワークスは参加登録費用も無料となっているので、選択の1つとして検討する価値は十分にあると思いました。

副業選びに悩んでいる方は是非参加登録をして詳しい話を聞いてみてはいかがでしょうか？